会計は貨幣金額を用いて行われます。
製品製造用の木材1トンも、建物1棟も、社内システムのアカウント10名分もすべて、何らかの方法で貨幣金額（日本では円）を付し、仕訳に登場し財務諸表に反映されます。
これは会計における重要な決まり事として、貨幣評価の公準とよばれます。
貨幣評価の公準は、会計の公理にも含められることがあります。
もしこの公理が緩められるとすると、どんなことが起こるでしょうか。
貨幣金額という会計の「あたりまえ」を取り除くのはイメージしづらいかもしれません。しかしもしこれが可能だとすれば、会計や簿記は貨幣の介在しない、より広い世界の現象を記述するのに役立つかもしれません。
たとえば、物理現象や情報科学など、貨幣以外にも「交換」や「因果」や「等価性」を伴う概念はたくさんあります。
こういう概念にまで簿記・会計の概念を広げようと思ったとき、たとえば簿記・会計の公理があれば、それを共通理解として議論を深めることができます。