こんにちは、毛糸です。私は上場企業の決算を支援する仕事をしています。
決算や経理というと、最近は「AIで仕事を奪われるのではないか」という声がよく聞かれます。
本記事ではその不安について深掘りしていきたいと思います。
こんにちは、毛糸です。私は上場企業の決算を支援する仕事をしています。
決算や経理というと、最近は「AIで仕事を奪われるのではないか」という声がよく聞かれます。
本記事ではその不安について深掘りしていきたいと思います。
書籍『まちがえない採用』は、現代の潮流を踏まえた実践的な採用戦略の解説書です。
本書の中で、受けてみたい会社として名前は上がるけれど、最後の1社に選ばれないのであれば、魅力付けが足りない可能性があると述べられています。
企業側が候補者を選ぶという視点で採用を考えるのではなく、候補者から選ばれる会社を目指そうという点に、私はハッとしました。
『まちがえない採用』では、会社の魅力を考える際の視点を4つ提示しています。
今回は事業について、どんなアピールができるのか、具体例を考えてみたいと思います。
本記事の内容は以下の書籍を参考にしています。
社会人で数学を学びたいという人が、私の周りで増えています。
AIやデータサイエンスの流行もあってか、新しい技術を理解するために数学を学び直したいというニーズがあるようです。
ただ、社会人が数学を学ぼうとするとき、いくつかのハードルに直面します。
この記事ではそんなハードルとその乗り越え方について解説します。
こんにちは、毛糸ブログ管理人の毛糸です。今日は私の32回めの誕生日です。「アラサーです」と自己紹介するようになり数年たちます。
アラサーとしてこれまでを振り返ると、これはやっておいてよかった・これがあるから充実した日々がある、という「やっておいてよかったこと」がいくつもみつかります。公認会計士という難関資格に合格したことや、趣味の仲間に恵まれたことなど、充実した生活の基礎となっていることがいくつもあります。
同時に、アラサーになるまでにこういうことをしておけばよかったな、という反省もあります。
本記事ではそんな「やっておいてよかったこと」「すべきだったこと」を紹介しようと思います。この記事のことを10年前の自分に伝えたら、その後の人生に少しは役立つだろうと思ってくれる、そんな内容を目指しました。
会計士や経理人材は、仕事の中でたくさんの「表(テーブル)」を目にします。表の各列の合計額(縦計)と各行の合計額(横計)をそれぞれ集計することで、表の概要がわかります。
ここで重要なことは、縦計の合計額(つまり、縦計の横計)と、横計の合計額(つまり、横計の縦計)は一致するということです。
私たちはこの性質に依拠して、集計ミスを発見します。縦計合計と横計合計が一致しない場合、各縦計もしくは横計のいずれかに集計ミスがあることを意味するため、チェック機能を果たすのです。
しかし、そもそもなぜ縦計の合計と横計の合計は一致するのでしょうか?
この素朴な問いかけに対して、数学的な回答を考えてみます。
複式簿記は、難しいです。
私はいま公認会計士として毎日簿記に向き合っていますが、簿記を勉強し始めた頃は理解に苦労しました。
この記事では初学者の頃に戻った気持ちになって「簿記はなぜムズいのか」を考察し、その解決策を考えてみます。
簿記の何がムズいって
①資産は借方で負債・資本は貸方、という「科目の定位置」を覚えること
②ある取引が各勘定を「増やすのか減らすのか」という解釈を行うこと
③それを仕訳の貸借に紐づけること
の全部を身につけないと、仕訳が切れないんですよね。慣れるまではかなり大変。。。
— 毛糸 (@keito_oz) February 11, 2021
AIやブロックチェーンといった新しい技術は、公認会計士という会計専門職の驚異になるのではないか、という不安の声が聞かれます。
「AIで会計士はいらなくなる!」「ブロックチェーンで監査は不要になる!」という主張の殆どは、会計士や監査という仕事を十分に理解していないことから生じる誤解です。
【参考記事】
「AIで会計士の仕事(監査)はなくなるのか」に対するひとつの数理的整理
しかしながら、会計士や監査をよく知る立場であっても、拭い去れない不安が2つあります。本記事ではその懸念について説明します。
公開されていない情報を用いた取引をインサイダー取引といいます。
インサイダー取引は数学的にどのように定式化されるのでしょうか。本記事ではインサイダー取引の数理的研究に関する文献を紹介します。
データを開示することなく種々の計算を可能にする技術を「秘密計算」といいます。
秘密計算は既にたくさんのユースケースが提案されています。本記事では会計・監査業務における情報共有や不正予測の観点から、秘密計算の活用例について考えます。
企業が経営者や従業員などに対して、自社の株式や新株予約権(ストック・オプション)を付与することがあります。企業は経営者等に「もっと頑張ってほしい」と考えこのような取引を行います。
このとき、付与した株式や新株予約権は報酬としての性格をもち、企業はそれに見合う費用を認識します。あたかも彼らに給料を支払ったかのような会計処理を行うわけです。
このような「株式報酬」の会計処理について、他の会計処理との整合性の観点から、ひとつの疑問点を提示します。
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