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本記事では、種類株式の評価手法について書かれた書籍を紹介します。

株式会社プルータス・コンサルティング編著の以下の書籍では、第10章「ベンチャー・ファイナンスで用いられる種類株式」の中で価値評価の概要や実務上の留意点が述べられています。ベンチャー企業の株式評価においてDCF法を適用する際に、割引率としてどの程度の値を用いるべきかが書かれているのも注目です。

上述のプルータス社のテキストのなかで、米国公認会計士協会の以下の書籍が参考文献として取り上げられています。種類株式の評価にはオプション評価理論を用いますが、その具体的方法は、以下の書籍に開設があります。

Accounting and Valuation Guide: Valuation of Privately-Held-Company Equity Securities Issued as Compensation

日本公認会計士協会が発行する経営研究調査会研究報告第53号「種類株式の評価事例」も実務的に参照される資料であり、こちらもプルータス社のテキストのなかで参考文献に挙げられています。

https://jicpa.or.jp/specialized_field/53_1.html

上記研究報告は普通株式の評価については解説されていません。種類株式の評価はは普通株式の評価を前提とする場合があります。普通株式の評価に関しては、日本公認会計士協会が発行する経営研究調査会研究報告第32号「企業価値評価ガイドライン」が参考になります。

https://jicpa.or.jp/specialized_field/32.html

財管一致とは，財務会計と管理会計の情報を（何らかの意味で）一致させることをいいます。

財管一致の再定義：「財管一致の現状と課題－管理会計からの考察－」（川野2018）を読む

財管一致はEPRシステムにおいて志向された考え方でもあります。多目的に使用可能な単一の会計帳簿は大福帳と呼ばれ，ERPにおけるデータベースの基本構造にもなっています。

大福帳型データベースは単一性の原則を満たすか

財管一致は2000年代以降のEPRの普及に伴いクローズアップされてきました。近年は学術研究においても注目されているようです。以下に主な文献を挙げます。

櫻井康弘，財管一致とは何か―会計情報システムの視点から―，専修商学論集，2018（PDFリンク）

中嶋隆一，統一論題「「財管一致」から国際会計基準の適用を考える」～報告の概要～，国際会計研究学会 年報 2018 年度第 1・2 合併号（PDFリンク）

籔 原 弘 美， 緒 方 朱 実，会計の基礎理論と情報構造からみた会計システムのアーキテクチャ── SAP と Oracle EBS の比較を通じて，UNISYS TECHNOLOGY REVIEW 第 101 号，2009（PDFリンク）

高橋賢，管理会計の再構築―本質的機能とメゾ管理会計への展開，中央経済社，2019（第Ⅱ部　情報システムとしての管理会計：財管一致の会計　第6章財管一致の会計）

「会計とは何か」という哲学的な問いかけに，どれだけの人が自信をもって答えられるでしょうか。

会計は写像であるとか，地図であるとか，言語であると言われます。

こうしたアナロジーを眺めていると，会計というのはものの見方であって，なんらかの方法と形式でビジネスのありようを写し取っているのだということに気づきます。

会計というものの見方がビジネスを写し取るにあたって，会計はビジネスのどんな要素に着目しているのでしょうか。

REA会計モデルはこの問いかけに対して，資源(resource)，事象(event)，主体(agent)の3つの要素に着目すると回答しています。

REA会計モデルとはなにか

どんな要素に着目して情報を整理するのかという視点は，データベースの設計にも求められます。データベース(DB)は，興味の対象をどのようにデータに写し取るのかを考える際に，対象や関係を把握します。そこでは「この世界のどんな構造に着目するか」という視点が求められています。

会計が写し取るビジネスの要素がわかれば，それをDBで表現できます。逆に，ビジネスの要素をDB表現できれば，その背後には会計的な見方があるとも考えられます。

複雑なこの世界のありようをDBという完結明瞭な形式の写し取るというプロセスについて理解することで，会計というビジネスの見方がどういう風になっているのかを理解する助けになります。

こちらのテキストは汎用的な会計データベースによって多様な会計目的を達成する可能性について論じています。

その参考文献にも挙げられている以下のテキストは，DBの数学的特徴やDBの操作について解説しています。

公認会計士である私が決算支援という専門業務を提供する中で，多くの企業から「経理人材がいない」という悩みの声を聞きます。

なぜ経理人材がいないのでしょうか。新しいテクノロジーの導入によって経理業務は自動化され，経理スタッフはいらなくなったはずではなかったのでしょうか。

上場企業も中小企業もベンチャー企業も，経理の作業者・マネージャーがいないと嘆く理由について考えます。

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この記事では会計データの概念モデルであるREA会計モデルについて説明します。

REA会計モデルは複雑な会計事象をシンプルに表現するための基本的な視点を提供してくれます。

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AIなどの新しいテクノロジーが，人間の仕事を奪うという主張をよく聞きます。

特に，経理や監査の事務員は，機械に代替される確率が高いという研究もあります。

【参考】経理職員はAIに仕事を奪われるのか？

本記事では，人間の仕事が機械に代替されるか否かという「ゼロイチ」の議論ではなく，人間と機械が互いの良さを発揮できるような協働のしかた，ヒューマン・マシン・ミックスについて考えます。

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この記事では，会計のバックグラウンドを持ったCFOと企業業績についての関係を調べた論文”Do accountants make better chief financial officers?”を紹介します。

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2021年6月現在，主要な会計基準において人的資源を企業の貸借対照表に計上する（オンバランスする）会計処理は認められていません。

しかし，人材は企業の営業活動と成長に不可欠な経営資源であるため，これを会計情報として開示しないことにはひっかかりを覚えます。

この記事では人的資源の会計処理について，どういう可能性があるか考察します。

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社会人学生は仕事をしながら勉強や研究を進めることが求められます。しかし仕事をしていると，どうしても忙しい時期が来て，勉強が手に付かないこともあります。

そんな繁忙期のなかで学業を継続するために，社会人学生はどんなことができるでしょうか。

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