投資シミュレーションプログラムを作ってみた【Rでプログラミング】

こんにちは、毛糸です。

投資にはリスクがあります。

自分の資産が将来どれくらいの金額になるのか、リタイアまでにどれくらいの資産を築けるのか、といった疑問に、現時点で確定した答えを出すのは不可能です。

しかし、投資データと統計学を用いて、将来をシミュレーションすることは可能です。

私は大学院で金融工学を専攻し、公認会計士として日々数字と向き合う仕事をしながら、プログラミングを勉強して投資意思決定に使えるツールを開発して遊んでいます。

今回はそんな日々の勉強の成果として「投資シミュレーションプログラム」を作ってみました。

将来に渡って投資を行っていった場合に、数年・数十年後にいくらの資産が築けるかをシミュレーションするプログラムです。

この記事では「投資シミュレーションプログラム」のコードをすべて公開し、その使いかたを解説します。

統計プログラミング言語Rと、オンラインでの利用

統計プログラミング言語Rは、データサイエンスで用いられるプログラミング言語です。

統計解析や計算を簡単に行うことができ、計算機としても使えます。

本記事ではプログラミング言語Rを用いて、投資シミュレーションプレミアムを作成します。

Rを使うには、本来RのソフトウェアをPCにインストールする必要がありますが、今回はちょっとした計算に使うのみなので、ブラウザ上で完結するR onlineを利用します。
参考記事:ブラウザ上でRプログラミング(R online、Rオンラインを使う方法)

R onlineのサイト(リンク)でコードを打ち込めば、すぐにRによる計算が実行できます。

試しにサイト上で
1+1
と入力し、[Run it]してみると、すぐに下の方に計算結果が表示されます。

以下、このR onlineを使って、「投資シミュレーションプログラム」作成します。

すでに打ち込んである内容は、すべて削除して構いません。

投資シミュレーションプログラムの流れとモンテカルロ・シミュレーション

「投資シミュレーションプログラム」は、以下のような流れでシミュレーションを行い、将来の投資額の予測値や確率分布を算出します。
  1. 投資のリターンやリスクなどの前提条件を入力する
  2. 時間ステップ(年単位、日単位など)ごとに「乱数」を発生させ、ランダムな収益率をシミュレーションする
  3. 複利計算により将来の資産額を算出する
  4. 以上を数千、数万回繰り返し、確率論的に将来資産額の推定値を算出し確率分布を予測する
このように、乱数を用いて将来を予測しシミュレーションする方法を「モンテカルロ・シミュレーション(モンテカルロ法)」といいます。

モンテカルロ・シミュレーションは金融実務において非常に重要な手法として認知されており、金融機関においてデリバティブの価格計算やリスク管理などに用いられています。

「投資シミュレーションプログラム」はモンテカルロ・シミュレーションを使って、将来の資産額がどれくらいになるかを予測するプログラムです。

「投資シミュレーションプログラム」のコードは以下にすべて記しており、コードをR onlineにコピー&ペーストするだけでシミュレーションを行うことが出来ます。

モンテカルロ法は統計学・確率論を基礎として、プログラミング言語を用いながら、ファイナンスの知識をフル活用する高度な手法です。下記書籍はそんなモンテカルロ法を基礎から学べる良書ですので、気になる方は是非手にとってみてください(本書が理解できれば投資シミュレーションプログラムはゼロから自作できます)。


インプット情報の入力

まず、シミュレーションに必要な情報を入力します。

投資年数を入力します。以下では年単位で入力することとし、40年間の投資をシミュレーションしてみますが、自由に変更して構いません。

#投資年数(自由入力)
Year<-40

シミュレーション回数を入力します。今回シミュレーションに使用するのは金融工学で用いられる「モンテカルロ法」という手法で、統計学の「大数の法則」に従っています。シミュレーション回数が多いほど「正確な」計算ができますが、計算に時間がかかるようになります。100回や1000回程度だと、シミュレーションの都度、結果がばらつきます。

#シミュレーション回数(自由入力、多いほど正確だが時間がかかる)
sample<-10000

「投資シミュレーションプログラム」では毎年のリターンが確率的に決まるような状況で、資産額がどのように変化するかをシミュレーションするものです。そのために、シミュレーションの数値を格納する「箱」を用意し、ここに数値を格納します。「箱」は数学用語でいうところの行列にあたります。

#シミュレーション数値を格納する行列
A<-matrix(0,sample,Year+1)

初期投資額を入力します。投資元本(元手)は自由に決めて構いません。単位も問いません(今回は2000万円のつもりで2000を入力します)。

#初期投資額を入力(自由入力)
initial<-2000

先ほど作成したシミュレーション数値格納用の「箱」に初期投資額を代入します。

#シミュレーション数値に初期投資額を入力
A[,1]<-initial

投資の期待リターンを入力します。ここでは一年あたりの期待収益率を入力します。今回は投資の年あたり期待リターンを7%として計算します。

#期待リターン(期待収益率μ、自由入力)
mu<-7/100

投資のリスクを入力します。今回は米国株式に連動して値動きする投資信託VTIのリスク(標準偏差)としての概算値12.88%(12.88/100)を入力します(参考ページリンク)。

#リスク(標準偏差σ、自由入力)
sigma<-12.88/100

「投資シミュレーションプログラム」では、各年の投資収益率が既に入力したリターンとリスクに基づいた正規分布に従うと仮定し、正規分布に従う確率変数(乱数)を多数発生させて将来を予測します。Rではrnorm()で正規分布に従う乱数を生成することが出来ます。この正規乱数を、投資年数×シミュレーション回数の分だけ作ります。

#乱数を生成(ランダムな投資収益率)
x<-rnorm(sample*Year,mu,sigma)

次に、生成した乱数を計算に適した行列形式に整えます。

#乱数(ランダムな収益率)を行列形式に変換
z<-matrix(x,sample,Year)

ではシミュレーションを初めましょう。シミュレーションはsample回行います。各シミュレーションにおいて、1年ごとに資産額を算出します。今年の資産額=前年の資産額×(1+収益率)で計算できます。この計算をRのfor文(繰り返し文)を用いて行います。

#シミュレーション開始
for (s in 1:sample){
        for ( t in 1:Year){
            #今年の資産額=前年の資産額*(1+収益率)
            A[s,t+1]<-A[s,t]*(1+z[s,t])
        }
}

シミュレーションの結果、つまり投資期間経過後の資産額はA[,Year+1]という「箱」に収められています。

シミュレーションでは、良い投資結果を収めたシナリオもあれば、ほとんど儲からなかったケースもあります。全体的な「傾向」を知るためには、シミュレーション結果の平均や中央値を計算します。

#シミュレーション結果の期待値を表示
paste(Year,"年後の資産額の期待値は",mean(A[,Year+1]))
#シミュレーション結果の中央値を表示
paste(Year,"年後の資産額の中央値は",median(A[,Year+1]))

投資期間経過後の資産額はA[,Year+1]に格納されていますので、ここから将来の資産額の分布を用いた様々な確率の計算が可能です。

たとえば将来の資産額が初期投資額を下回るような確率(つまり投資で損失が発生する確率)も計算できます。

#損する確率を表示
paste("損失を被る確率は",length(A[,Year+1][A[,Year+1]<initial])/sample)
ヒストグラムを描くことで、将来の資産額の確率分布をビジュアル的に知ることも出来ます。
#将来の資産額の確率分布(ヒストグラム)を表示
hist(A[,Year+1])

この結果は乱数を用いたものなので、このプログラムを走らせるたびに結果が変わります。乱数の変動性を取り除きたい(つまりより高い精度で計算したい)場合は、sampleの数を増やしてください。

今回の例では、年あたりの収益率が期待リターン7%、リスク(標準偏差)12.88%の正規分布に従うような投資機会に、当初一括で2,000万円を投資した場合に、40年後の資産額の期待値が約3億円となることがわかりました。

まとめ

モンテカルロ・シミュレーションで将来の資産額を推計する「投資シミュレーションプログラム」を作成しました。
以下がそのコードの全体像です。
#投資年数(自由入力)
Year<-40
#シミュレーション回数(自由入力、多いほど正確だが時間がかかる)
sample<-10000
#シミュレーション数値を格納する行列
A<-matrix(0,sample,Year+1)
#初期投資額を入力(自由入力)
initial<-2000
#シミュレーション数値に初期投資額を入力
A[,1]<-initial
#期待リターン(期待収益率μ、自由入力)
mu<-7/100
#リスク(標準偏差σ、自由入力)
sigma<-12.88/100
#乱数を生成(ランダムな投資収益率)
x<-rnorm(sample*Year,mu,sigma)
#乱数(ランダムな収益率)を行列形式に変換
z<-matrix(x,sample,Year)
#シミュレーション開始
for (s in 1:sample){
        for ( t in 1:Year){
            #今年の資産額=前年の資産額*(1+収益率)
            A[s,t+1]<-A[s,t]*(1+z[s,t])
        }
}
#シミュレーション結果の期待値を表示
paste(Year,"年後の資産額の期待値は",mean(A[,Year+1]))
#シミュレーション結果の中央値を表示
paste(Year,"年後の資産額の中央値は",median(A[,Year+1]))
#損する確率を表示
paste("損失を被る確率は",length(A[,Year+1][A[,Year+1]<initial])/sample)
#将来の資産額の確率分布(ヒストグラム)を表示
hist(A[,Year+1])
このプログラムを使うことで、将来の資産額の推計につかったり、将来資産を10倍にするために必要なリターンを探したり、投資で損失が出る確率を知ってリスク管理に活かすことも出来ます。
今後このプログラムを更に発展させていきたいと思います。

もし「こんな使い方もできる!」「こんな内容も知れたらいいな」といったアイデアがあれば、是非教えてください

参考文献

「投資シミュレーションプログラム」はモンテカルロ・シミュレーションという手法に基づく予測を行っております。モンテカルロ・シミュレーションを投資に活用するためには、統計学・プログラム・ファイナンスの知識が必要になりますが、下記書籍はそれらを必要な範囲で解説しており、優れた良書です。

プログラミング言語Rを使ってファイナンスや投資の問題を分析するテキストとして、下記が参考になります。

年金が「目標を達成できない確率」を統計プログラミング言語Rで計算してみた

こんにちは、毛糸です。

前回、年金ポートフォリオのリスクとリターンを、統計プログラミング言語Rを使って計算してみました。
参考記事:年金のリスクとリターンを統計プログラミング言語Rで計算してみた

今回は前回のコードを少し応用して、私たちの年金ポートフォリオが「目標を達成できない確率」を計算してみたいと思います。

年金運用の目標

私たちの年金資産の運用を所管する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は、私たちの年金が安定的かつ効率的に運用されるようなポートフォリオを組み、年金資産を運用しています。

「基本ポートフォリオの考え方」(外部リンク)に記載されている通り、2014年には年金運用の中期目標が見直され、以下のような考え方のもと運用が行われることとなりました。

年金積立金の運用は(中略)財政の現況及び見通しを踏まえ、保険給付に必要な流動性を確保しつつ、長期的に積立金の実質的な運用利回り(積立金の運用利回りから名目賃金上昇率を差し引いたものをいう。)1.7%を最低限のリスクで確保することを目標とし、この運用利回りを確保するよう、積立金の管理及び運用における長期的な観点からの資産構成割合(基本ポートフォリオ)を定め、これに基づき管理を行うこと。

ここに書いてあるとおり、年金運用は資産の運用利回り(リターン)から名目賃金上昇率を控除した実質的な運用利回りを1.7%確保することを目標としています。

本記事では統計プログラミング言語Rを用いて、年金運用がこの目標を達成できない確率を計算してみようと思います。

Rの使いかたに関しては前回の記事「年金のリスクとリターンを統計プログラミング言語Rで計算してみた」を参照するか、もしくはより深い理解をしたい方には、下記書籍をおすすめします。

(function(b,c,f,g,a,d,e){b.MoshimoAffiliateObject=a;
b[a]=b[a]||function(){arguments.currentScript=c.currentScript
||c.scripts[c.scripts.length-2];(b[a].q=b[a].q||[]).push(arguments)};
c.getElementById(a)||(d=c.createElement(f),d.src=g,
d.id=a,e=c.getElementsByTagName(“body”)[0],e.appendChild(d))})
(window,document,”script”,”//dn.msmstatic.com/site/cardlink/bundle.js”,”msmaflink”);
msmaflink({“n”:”金融データ解析の基礎 (シリーズ Useful R 8)”,”b”:””,”t”:””,”d”:”https://images-fe.ssl-images-amazon.com”,”c_p”:””,”p”:[“/images/I/41Nyynhmv5L.jpg”],”u”:{“u”:”https://www.amazon.co.jp/%E9%87%91%E8%9E%8D%E3%83%87%E3%83%BC%E3%82%BF%E8%A7%A3%E6%9E%90%E3%81%AE%E5%9F%BA%E7%A4%8E-%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%BA-Useful-R-8/dp/4320123719″,”t”:”amazon”,”r_v”:””},”aid”:{“amazon”:”1251300″,”rakuten”:”1249750″,”yahoo”:”1251299″},”eid”:”wjJhB”});

年金ポートフォリオと名目賃金上昇率

「基本ポートフォリオの考え方」(外部リンク)で提供されている「【参考資料】年金積立金管理運用独立行政法人の中期計画(基本ポートフォリオ)の変更(2014年10月31日)」[PDF:249KB](以下の画像は断りがなければこちらからの引用です)には、年金ポートフォリオが投資する各資産の期待リターンと名目賃金上昇率が載っています。

Rに以下のように入力し、リターンと賃金上昇率のベクトル(期待リターンベクトル)を作成します。

#各資産クラスの期待リターン(実質、経済中位) 

mu<-c(2.6/100, 6.0/100, 3.7/100, 6.4/100, 1.1/100,2.8/100)

同様に、各資産と賃金上昇率のリスク(標準偏差)と相関についても、以下のように入力します。

#各資産クラスの分散(標準偏差の2乗) 

sigma<-c(4.7/100, 25.1/100, 12.6/100, 27.3/100, 0.5/100,1.9/100) 

#相関行列

Rho<-rbind(

     c(1,-0.16,0.25,0.09,0.12,0.18),

     c(-0.16,1,0.04,0.64,-0.1,0.12),

     c(0.25,0.04,1,0.57,0.15,0.07),

     c(0.09,0.64,0.57,1,-0.14,0.10),

     c(0.12,-0.1,-0.15,-0.14,1,0.35),

     c(0.18,0.12,0.07,0.10,0.35,1))

年金ポートフォリオの実質リターン

年金ポートフォリオは、以下のような資産配分で投資が行われます。
  • 国内債券(期待リターン(r_1 =2.6%))に35%(これを( w_1)とおく)
  • 国内株式(期待リターン(r_2 =6.0%))に25%(これを( w_2)とおく)
  • 外国債券(期待リターン(r_3 =3.7%))に15%(これを( w_3)とおく)
  • 外国株式(期待リターン(r_4 =6.4%))に25%(これを( w_4)とおく)
  • 短期資産(期待リターン(r_5 =1.1%))に0%(これを( w_5)とおく)
このとき年金ポートフォリオの期待リターン(mu_{PF} )は

[ begin{split}
mu_{PF}=sum_{i=1}^5 w_i r_i
end{split} ]と書けます。

実質リターンはここから名目賃金上昇率(これを( r_w)とします)を差し引けばよいので、年金ポートフォリオの実質期待リターン( mu_{Real})は

[ begin{split}
mu_{Real}=mu_{PF}-r_w
end{split} ]となります。

Rではこれを以下のように記述します。

#ポートフォリオから名目賃金上昇率を控除する実質ポートフォリオのウエイト

weight_Real<-c(0.35,0.25,0.15,0.25,0,-1)

#ポートフォリオから名目賃金上昇率を控除した実質リターン

(mu_Real<-weight_Real%*%mu)

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年金ポートフォリオの実質リスク(標準偏差)

同様に、リスク(標準偏差)についても計算します。

前回の記事「年金のリスクとリターンを統計プログラミング言語Rで計算してみた」と同じく、分散ベクトルと共分散行列から、分散共分散行列を作成します。

Rでは以下のように記述します。

#実質標準偏差
Var_Real<-weight_Real%*%Sigma%*%weight_Real
#ポートフォリオのリスク(標準偏差)
sigma_Real<-Var_Real^0.5
これでポートフォリオの実質リスク(標準偏差)が計算できました。

年金ポートフォリオの目標が達成できない確率と下方確率

各資産の収益率と賃金上昇率が、以上で述べたような期待リターンベクトルと分散共分散行列をもつ多次元正規分布に従うと仮定すると、年金ポートフォリオの実質収益率も正規分布に従うことがわかります。

正規分布の性質や計算方法について詳しく知りたい方は、下記参考文献を参照してください。

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||c.scripts[c.scripts.length-2];(b[a].q=b[a].q||[]).push(arguments)};
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d.id=a,e=c.getElementsByTagName(“body”)[0],e.appendChild(d))})
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msmaflink({“n”:”統計学入門”,”b”:””,”t”:””,”d”:”https://images-fe.ssl-images-amazon.com”,”c_p”:””,”p”:[“/images/I/512H1E9ARDL.jpg”],”u”:{“u”:”https://www.amazon.co.jp/%E7%B5%B1%E8%A8%88%E5%AD%A6%E5%85%A5%E9%96%80-%E5%9F%BA%E7%A4%8E%E7%B5%B1%E8%A8%88%E5%AD%A6%E2%85%A0-%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%A4%A7%E5%AD%A6%E6%95%99%E9%A4%8A%E5%AD%A6%E9%83%A8%E7%B5%B1%E8%A8%88%E5%AD%A6%E6%95%99%E5%AE%A4/dp/4130420658″,”t”:”amazon”,”r_v”:””},”aid”:{“amazon”:”1251300″,”rakuten”:”1249750″,”yahoo”:”1251299″},”eid”:”A0r5B”});

年金ポートフォリオの実質リターン(名目リターンから賃金上昇率を控除したもの)を( r_{Real})とすると、( r_{Real})は平均( mu_{Real})、分散(sigma_{Real}^2 )の正規分布に従います。

したがって、年金ポートフォリオが目標となる実質利回り1.7%を達成できない確率( P(r_{Real}<1.7%))は、計算以下のように計算できます。

#目標達成できない確率
pnorm(1.7/100,mean=mu_Real,sd=sigma_Real)
結果は49.8%でした。
目標を達成できない確率が約半分というのはオカシイと思われるかもしれませんが、この目標は期待リターンが1.7%を上回るようなギリギリのラインとして設定されたものなので、こういう結果になって当然です。
なお、資料には名目リターンが賃金上昇率を下回る確率(下方確率)も記載されています。
こちらは実質利回り( r_{Real})が0以下となる確率( P(r_{Real}<0))を意味するので、以下のような計算で求められます。
#下方確率
pnorm(0,mean=mu_Real,sd=sigma_Real)

計算結果は0.444(44.4%)で、上記資料と一致しています。

この確率は名目リターンが賃金上昇率を下回る確率であり、運用によって給付の伸びを賄えない状況ということです。

まとめ

年金ポートフォリオが運用目標利回りである1.7%を超えられない確率は49.8%でした。

また、名目リターンが賃金上昇率に達しない確率(下方確率)は44.4%でした。

年金に関しては、最近金融庁が示した報告書でその制度の存続性に疑問が投げかけられており、議論の的となっています。
参考記事:【年金は頼れない?】「高齢社会における資産形成・管理」を読んだあとに私たちが取るべき行動

年金制度の今後について議論する際には、本記事のような科学的・数理的検知からの判断も考慮できるとよいのではないでしょうか。

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||c.scripts[c.scripts.length-2];(b[a].q=b[a].q||[]).push(arguments)};
c.getElementById(a)||(d=c.createElement(f),d.src=g,
d.id=a,e=c.getElementsByTagName(“body”)[0],e.appendChild(d))})
(window,document,”script”,”//dn.msmstatic.com/site/cardlink/bundle.js”,”msmaflink”);
msmaflink({“n”:”人生100年時代の年金戦略”,”b”:””,”t”:””,”d”:”https://images-fe.ssl-images-amazon.com”,”c_p”:”/images/I”,”p”:[“/513QJpUzziL.jpg”,”/51aYTRz-7LL.jpg”],”u”:{“u”:”https://www.amazon.co.jp/%E4%BA%BA%E7%94%9F100%E5%B9%B4%E6%99%82%E4%BB%A3%E3%81%AE%E5%B9%B4%E9%87%91%E6%88%A6%E7%95%A5-%E7%94%B0%E6%9D%91-%E6%AD%A3%E4%B9%8B/dp/4532358027″,”t”:”amazon”,”r_v”:””},”aid”:{“amazon”:”1251300″,”rakuten”:”1249750″,”yahoo”:”1251299″},”eid”:”dAsUD”});

【年金は頼れない?】「老後までに2,000万」報告書を読んだあとに私たちが取るべき行動

こんにちは、毛糸です。

2019年5月22日、金融審議会市場ワーキング・グループが「高齢社会における資産形成・管理」と題する報告書の案を公表し(以下「報告書案」、外部リンク)、話題になっています。

人生100年と言われる現代日本において、金融機関に対する顧客目線に立った資産管理のあり方に指針を提供する内容です。

報告書はまだ素案の段階ですが、ニュースメディアはこぞってこれを取り上げています。

なかには「実質的な年金制度の敗北宣言だ」と言わんばかりの取り上げ方をしているメディアもありますが、本当でしょうか?

今回はこの報告書案の内容と、私たちが取るべき行動について考えてみたいと思います。

忙しい人のための報告書案まとめ

まず、忙しい読者の方のために、「高齢社会における資産形成・管理」の内容を箇条書きでまとめてみました。
  • 高齢社会の金融サービスのあり方についてまとめている
  • 高齢化は進み続けており、「資産寿命」の長期化の重要性が増している
  • 老後を見据え現役時代から資産形成に取り組む必要があり、金融機関はそのニーズに応えることが求められる
  • 唯一の正解はないが、個々人がリテラシーを高め「自分ごと」として資産形成に取り組むべし
これらの内容に関連して、以下では補足的な情報と、私たちが取るべき具体的な行動について考えてみます。

超高齢社会の日本の現状

現代の日本は超高齢社会といわれ、総人口に占める高齢者(65歳以上)の割合は27.3%に登ります。

既に国民の4人に1人は高齢者なのです(内閣府高齢化の状況より)。

日本人の平均寿命は男性81歳女性87歳に達し、今後も医療の発展等によりさらに長寿化すると考えられています。

(出所:報告書案 p3)

そんな状況において深刻化するのがいわゆる「長生きリスク」です。

長生きすることで老後の生活費に困窮したり、医療・介護費を工面できなくなるなどのリスクが懸念されています。

今回の報告書案はそうした長生きリスクに対処すべく、資産寿命をいかに伸ばすかという観点から指針が示されたものです。

高齢期に備えた資産管理の必要性

報告書案では、老後までの資産形成について「かつてのモデルは成り立たなくなってきている」と指摘されており、退職金や国民年金・企業年金に依存してきた旧来の老後の資産形成のあり方に警鐘を鳴らしています。

報告書案には高齢無職世帯の平均値として毎月5万円の赤字になっていることが示されており、リタイア後の余生30年で約2,000万円の取り崩しが必要であると述べられています。

メディアではこの内容を受けて「年金を当てにせず自助に努めよという政府からのメッセージ」と捉える向きもあるようです。

報告書案では年金制度の破綻に関して直接述べられてはいないものの、「少子高齢化により働く世代が中長期的に縮小していく以上、年金の給付水準が今までと同等のものであると期待することは難しい」との記述があり、ネガティブな印象は拭いきれません。

国に任せていれば安心、という前提は、政府の打ち出す制作やメッセージに鑑みるともはや成り立たないと考えたほうがよく、資産形成について一人ひとりが責任を持って向き合う必要があります。

現役世代が利用すべき制度:NISAとiDeCo

個人の自助努力による資産形成の支援政策として、NISAとiDeCoがあります。

(出所:報告書案 p29)

これらは投資信託などの金融商品に対して行った投資について、運用益への課税が免除されたり、現役世代の税金が減るといったメリットがあります。

NISAもiDeCoも現役世代の資産形成の強い味方であり、私も最大限活用しています。

NISA、iDeCoは証券会社がこぞって解説をしている他、下記の書籍などにその内容や上手な利用方法がまとまっていますので、将来に向けて準備したい人は早めに勉強すると良いでしょう。

ハイリスク商品に注意、リテラシーを高めて

自助努力による資産形成の重要性が高まっているのは確かですが、一方で過度な恐怖心を持つのはかえって危険です。

年金が破綻する、老後の生活費の確保が難しくなる、といったフレーズは、金融機関からすれば、高い手数料を生むハイリスクな商品を買わせるチャンスでもあります。

老後の不労所得を確保するという建前で、収益性の低い不動産を高い価格で売ろうとしてくる業者も現れるでしょう。

大切なのは、自分の将来を可能な限り客観的に予測・評価し、過度な不安にとらわれることなく、自分自身で判断できるようなリテラシーを身につけることです。

もしこれを読んでいるあなたが自身の資産形成に全く興味を持っていなかったとしたら、今が絶好の機会だと思って、資産運用の入門書を手に取るなどしてみてはいかがでしょうか。

【疑うことはコスト】他人の仕事を疑う前に確認すべき5つのこと

こんにちは、毛糸です。

先日読んだ本『どこでも誰とでも働ける――12の会社で学んだ“これから”の仕事と転職のルール』に「疑うことはコストである」という考え方が述べられています。
相手の言うことをいちいち疑って確認をとっていたら、時間とコストがかかり、組織運営のスピードが失われます。
変化の激しい現代においてビジネスで勝ち残るためには、「疑うことはコスト」と考えて疑いを排除することで、迅速な意思決定をする必要があります。
とはいえ、自分が作業している中で、他者の仕事や成果物に疑義を抱いてしまう場面は多々あります。
今回はそういうシーンに出くわしたとき、他者を疑う前に確認すべき5つことについて、まとめてみたいと思います。

(function(b,c,f,g,a,d,e){b.MoshimoAffiliateObject=a;
b[a]=b[a]||function(){arguments.currentScript=c.currentScript
||c.scripts[c.scripts.length-2];(b[a].q=b[a].q||[]).push(arguments)};
c.getElementById(a)||(d=c.createElement(f),d.src=g,
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関連する文書やルールを確認する

企業には業務上のルールがあり、それを文書化している場合があります。
大企業であれば内部統制の観点から業務ルールが明文化されていることが通常です。
もし他者の仕事に疑わしい部分を見つけたら、まずその業務に関するルールや文書を確認しましょう。
もしかしたら、その疑いは自分の理解が不十分なことに由来しているかもしれません。
人を疑う前に、まずルールを確認し、あるべき業務がどういうものであるかを確かめましょう。

同じロジックで再実施する

他者の仕事の結果が疑わしい場合、同じ前提条件でもう一度作業を振り返ってみると、自分の思い過ごしや誤解が解けることがあります。
他者の仕事に何らかの疑義がある場合、それはヒューマンエラーであることもあれば、自分の知らない手続きをしているのかもしれません。
時間はかかりますが、可能な限りで同様のロジックで再実施することで、本当に他の人がミスをしているのか、それとも自分の勘違いやケアレスミスによるものなのかが判別できます。


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以前に同じ状況や類似例がないか確認する

他人の仕事の結果がいつもと違う場合や、不自然な点がある場合、以前に同じ状況が起こっていないか、類似の例がないかを確認しましょう。
ビジネス環境が目まぐるしく移り変わる現代とはいえ、ルーティンワークであれば全く新しい状況が頻発するようなことはそうそうありません。
もし他者の仕事に疑わしい部分や不明点があったら、同様の状況が以前にも起きていないかを確認し、類似の状況を探しましょう。
もし同じような状況が起きていれば、今回も同様に対処することで問題を解決できるかもしれません。

日を置いて再度考える

もし「これは上流工程の担当者のミスでは……」と疑わしい状況に出くわしても、すぐにその人を問いただすのは良い方法とは言えません。
相手は自分の仕事を否定されたと思ってしまいますし、確認のために手を止める必要が出てきます。
もしすでに述べたような確認を行ってもなお疑念が払拭できない場合は、いったん時間をおいて、再度考えてみることをおすすめします。
もちろん緊急の仕事の場合は聞いてしまったほうがよいかもしれません。
しかし、ある程度スケジュールにバッファがあるなら、日をおいてから再考することで、新しい着眼点が得られ、問題が解決できるかもしれません。

前任者・チェック担当者に相談する

もし自分自身では解決できないようであれば、前任者やチェック担当者(レビュアー)に状況を相談してみるのも良いでしょう。
もし自分が着任して間もないような場合や、業務の進め方や内容について理解が不十分な場合には、自分より理解のある人に相談すると、問題が解決できることがあります。
もちろんこの場合は、相談相手の時間を使ってしまうことになるので、歓迎はされないかもしれません。
しかし、十分な検討をしてなお解決できない場合には、より理解ある人に助けを求めることが、結局は効率的であったりもします。


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まとめ

変化の激しい現代において「疑うことはコスト」です。
しかし、他者の仕事に疑義を抱いてしまうような状況は完全には回避できません。
そんなときは、以下の5つを実践してみてみてください。
  1. 関連する文書やルールを確認する
  2. 同じロジックで再実施する
  3. 以前に同じ状況や類似例がないか確認する
  4. 日を置いて再度考える
  5. 前任者・チェック担当者に相談する
私はこれらの項目をチェックリストにして、何か困ったとにには必ず確認するようにしています。
参考記事:チェックリストで仕事が劇的に楽になった件

これらのことを確認をすることで他の人を疑わずに済めば、余計ないざこざを回避できますし、効率的な業務運営につながります。

むやみに人を疑う前に、まずは自分自身での解決を目指しましょう。

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「複利の効果」にまつわる2つの致命的な誤解

こんにちは、毛糸です。

資産運用について勉強する際、必ずと行っていいほど目にする言葉、それが「複利の効果」です。

「複利の効果」とは、利息に利息がつくことで、資産が雪だるま式に増えていく仕組みのことで、アインシュタインはこれを「人類最大の発明」と呼んだとも言われています。

しかしこの「複利の効果」については、多くの文献で誤解を招く表現がされており、投資初心者に間違った解釈を与えています。

今回はそんな「複利の効果」にまつわる2つの致命的な誤解について説明します。

なお、本記事は下記書籍を参考にしていますので、合わせて参照してください。

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高い利回りは確定したものではない(リスクの存在)

「複利の効果」に関する文献でこんな例を見たことはないでしょうか。

  • 定期預金の年率0.01%で100万円を20年間運用しても100万2千円にしかならない
  • もし年率5%で運用できれば、20年後には265万円にもなる
こういう文献では、「複利の効果」を実感させるために、高い利回りを例に出すことが多々あります。
しかし、投資において、年利数パーセントという高い利回りを、長期に渡り安定的に実現させるのは不可能です。
投資において利回り(リターン)はリスクに見合う報酬として、期待値の意味で高くなるものです。
期待値の意味で、とは、実現するリターンは高かったり低かったリスクけれども、平均すると、という意味です。
したがって、期待値の意味でリターンが高くとも、実現するリターンが高いとは限りません。
日本株の期待リターンは5%前後と言われていますが、バブル崩壊やリーマンショックの際には-40%超のマイナスとなりましたし、
比較的期待リターンが高いと言われている新興国株式は、現在の私の投資状況においては、悲しいことにマイナスリターンとなっています。
このように、高い期待リターンが見込める資産は、マイナスになる可能性もはらんでいます。
「複利の効果」をうたうときに、高いリターンを例にしている場合は、そのリターンが安定的に得られると考えてしまいがちですが、それは大きな誤解です。


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複利によって損が増幅する可能性がある

「複利の効果」は利息に利息がつく仕組みですが、前述の通り投資にはリスクがあります。
したがって、運悪くリターンがマイナスになることもあります。
「複利の効果」は、このマイナスのリターンを増幅する作用があります。
こんな例を考えてみましょう。
100万円を投資し、ある時点で10%のリターンが得られたとしましょう。
このとき得られたリターン10万円を再投資すれば「複利の効果」が得られると考えられます。
しかし、もし次の時点で運悪くマイナスのリターンが実現した場合はどうなるでしょうか。
たとえば実現リターンが-10%であった場合には、「複利の効果」を期待して再投資した場合、110×(1-10%)=99万円になります。
一方、前期のリターン10万円を再投資せず、ポケットに入れておいた場合には、投資額は100万円×(1-10%)=90万円になりますが、ポケットの10万円と合わせて資産総額は100万円のままです。
この場合「複利の効果」を期待して再投資したのに、むしろ資産が減ってしまっています。
この例からわかることは、「複利の効果」は必ずしも資産を増やすとはかぎらず、リターンの実現値によっては、むしろ損になることもあるということです。
投資はリスクから逃れることは出来ませんから、マイナスリターンが実現する可能性も十分にあります。
「複利の効果」をうたう文献では、こういうネガティブな例には全くと言っていいほど触れていませんので、「複利の効果」は無条件に良いものと誤解しがちです。
しかし、リターンの実現地がマイナスである場合には、「複利の効果」は裏目に出るのだということを認識しておかなくてはいけません。


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まとめ

資産運用で重要な「複利の効果」に関する2つの誤解について説明しました。
「複利の効果」は利息が利息を生む大切な仕組みですが、高いリターンが安定的に獲得できるわけではなく、また運が悪ければ損を増幅する作用があります。
こうした負の側面も正しく理解しながら、資産運用と向き合っていきましょう。
以下の書籍は今回触れたような「複利の効果」の負の側面にも言及している、大変優れた投資入門書です。
資産運用の正しい理解を得たい人は、是非読んでみると良いでしょう。

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無知は恐怖を生むけれど、解消できますよ、という話

こんにちは、毛糸です。

先日こういったつぶやきをしました。
今回は「知らないことが恐怖を生む」ということ、そしてその恐怖は解消できるということについて考えてみたいと思います。


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知らないことの恐怖

知らない、ということは、対象がはらむリスクを適切に評価できないということです。
知らない対象は、自分に対してどんな影響を与えるかわからず、危害を加えられる可能性も否定できません。
したがって、知らない対象に対しては、私達は恐怖心を抱くことで、リスクから遠ざかろうとする傾向にあります。
恐怖心というのは、私達を危険から遠ざけるための防衛本能の現れです。
新しい仕事を任されたり、初対面の人とコミュニケーションをとったり、知らない分野の知識に触れるとき、私達は不安と恐怖を抱きます。

それは自分を危険から守る自然な気持ちなのです。


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無知の恐怖から逃れられた例

馴染みのない対象に対する恐怖、その恐怖が「無知」から生じるとわかってから、私は初めて触れる物事や人物に対する恐怖心が、いくらか和らぎました。
冒頭に述べたツイートは、「対象を知ることで恐怖心がなくなった」ことの例です。
私は大学院時代に金融工学の研究をしており、現在も趣味で勉強を続けています。
金融工学に使われる数学の一分野に「マリアヴァン解析」があります。
マリアヴァン解析は無限次元確率解析はとも呼ばれ、大学院レベルの高度な数学です。
私はこの分野を、名前だけは聞いたことがあるものの、極めて難解な応用数学の分野と認識し、恐れていました。
マリアヴァン解析は超難度の数学で、自分には絶対に手に負えないと、敗北宣言をしていたのです。
しかし、ある日唐突に「マリアヴァン解析を勉強してみよう」と思い立ちました。
特に大きな知的成長があったわけではないのですが、単純に「勢い」で勉強を始めることにしました。
テキストを買い、ネット検索をしまくり、慣れない英語を訳すなかで、徐々に理解は深められていきました。
結局、マリアヴァン解析の概要やテキストのまとめ記事をかけるほどの理解を得ることができました。
恐怖の対象であった「マリアヴァン解析」は、勢いに任せた勉強とアウトプットにより、私の確かな知識になったのです。
いまでは論文にマリアヴァン解析の文字が出てきても、慌てふためくこともなく、むしろより深い理解ができるようになりました。
知らないことは恐怖を与えますが、そうして生まれた恐怖心は、きちんと対象を理解することで、拭い去ることが出来るのだと学びました。


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まとめ

私が数学に抱いていた恐怖心は、じっくり向き合い理解することで、拭い去ることができました。
知らないということは、恐怖を生みます。
しかし、その恐怖は対象を理解することで消し去ることが可能です。
もしあなたが「恐怖」を抱いているものがあれば、まずそれを「知る」ための一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

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「レバレッジをかける」の本当の意味と、リスク・リターンとの関係

こんにちは、毛糸です。

先日こういった呟きをしました。

「レバレッジをかける」という言葉は、経営学やファイナンスの用語として広まりましたが、普及しすぎたためにその意味を理解しないままビジネスマンなどが誤用している例が多々あります。

FXや不動産投資はレバレッジをかけた投資の好例ですが、その意味を正しく理解できていない人もいるようです。

今回は「レバレッジをかける」とはどういうことなのかについて説明し、誤った使いかたについて指摘したあと、レバレッジとリスク・リターンの関係について述べたいと思います。


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「レバレッジかける」とはどういう意味か?

レバレッジをかける、レバレッジを効かせる、という言葉は、日常のいろいろなシーンで用いられる用語です。

本来は商学・経営学・ファイナンスで用いられる専門用語です。

レバレッジの本来の意味は、他人資本を利用することで自己資本利益率を高めることです。

これだけではイメージが掴みづらいので、例を出しましょう。
リターン(収益率)が10%の投資案件があるとします。
自己資本(元手)100万円をこの投資案件に投下したとき、リターンは100×10%=10万円です。
率に直すと、リターン10万円÷自己資本100万円=10%です。
自己資本が200万円だった場合も、金額ベースのリターンは200万×10%=20万円、率に直すと10%です。
以上の例は自己資本のみを使いましたが、他人資本を利用できる場合はどうでしょう。
利率5%で他人から資金を借り入れることが出来るとします。これが他人資本を利用するということの意味です。
自己資本100万円と、他人資本100万円の合わせて200万円をこの投資案件に投下するとき、金額ベースのリターンは200万円×10%=20万円です。
投資元本とリターンの総額は220万円です。
他人資本には利息を払って返済しなくてはいけませんから、利率5%分の5万円と借入額100万円の合わせて105万円を返済します。

したがって、他人資本を返済したあとに残る金額は220-105=115万円です。

自己資本100万円が、投資後には115万円になったわけですから、金額ベースのリターンは15万円、率に直すと15%です。

先程の「全額自己資本」のケースでは10%でしたから、他人資本を利用したことで収益率が5%高まっています

これが「レバレッジをかける」ということの具体例です。

「レバレッジをかける」とは、他人資本を利用する(≒借金をする)ことで、自己資本に対するリターンの比率を高めることです。

レバレッジをかけた投資にはいくつもありますが、たとえば不動産投資がレバレッジを利用した例です。

千万、億単位のお金は自分では用意できませんが、銀行から借り入れをすれば自己資金が少なくても不動産を購入でき、運用に成功すれば金利分の負担で高いリターンにあずかれる、というのが不動産投資のメリットです。

また、FX(外国為替証拠金取引)にもレバレッジという概念がありますが、これも全く同じです。

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「レバレッジをかける」の誤用

レバレッジをかけることはビジネスを大きくするために重要な意味を持つので、その言葉はいろいろなシーンで使われます。

しかし、広く使われすぎているがゆえに、誤解を招きやすい表現でもあります。

レバレッジの本質は「他人資本の利用」なので、例えば自助努力で品質や速度を上げる、といった例でレバレッジという言葉を使うのは誤りです。

「エナジードリンクを飲んでレバレッジをかける!!」といった表現も、他人資本を使っているわけではないので、レバレッジをかけているわけではありません(厳密には、将来の元気を前借りしているという意味で、異時点間でレバレッジをかけていると言えなくもないです)。

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レバレッジとリスクの関係

レバレッジとは平たく言えば「借金して投資したら自己資金に頼るよりデカく張れる」ということですが、「レバレッジをかける」ことで無条件にリターンが高められると勘違いされがちです。

レバレッジをかけると、リターンを高められる代わりに、リスクも増幅させます

また例を出しましょう。

200万円投資すれば1/2の確率で400万円、1/2の確率で40万円になる投資案件があるとします。

将来手に入る金額の期待値は1/2×400+1/2×40=220万円です。

この投資案件に自己資本200万円を投じたとき、1/2の確率で400-200=200万円のリターン(率にして100%)、1/2の確率で40-200=-160万円(率にして-80%)という結果になります。

もし他人資本を使うとどうなるでしょうか。

自己資本100万円に加え、他人資本を100万円(利率5%)で利用するとします。

このとき、1/2の確率で400万円が獲得でき、他人資本の返済105万円と自己資本100万円を引いたあとの残り195万円がリターンとなります(率にして195%)。

一方、1/2の確率で40万円しか返ってきませんので、他人資本の返済105万円と自己資本100万円を引けばリターンは-165万円(率にして-165%)となります。

まとめると

  • 自己資本200万円の場合、
    • 1/2の確率で収益率100%
    • 1/2の確率で収益率-80%
    • 期待リターンは1/2×100+1/2×(-80)=10%
    • リターンのブレ(リスク)は-80~100%
  • 自己資本100万円+他人資本100万円(利率5%)の場合、
    • 1/2の確率で収益率195%
    • 1/2の確率で収益率-165%
    • 期待リターンは1/2×195+1/2×(-165)=15%
    • リターンのブレ(リスク)は-165~195%

この例からわかることは、レバレッジをかけると、リターンが大きくなると同時に、リスクも高くなるということです。

つまり、レバレッジをかけるとは、ハイリスク・ハイリターンな投資プランにシフトすることに他なりません。

敢えてネガティブな話をするなら、上手く行かなかった場合の損失が大きくなる、ということです。

投資の結果を前もって予測することはできず、レバレッジをかけた投資が必ず実を結ぶとは限りません。

レバレッジをかけるということは、ハイリスク・ハイリターンを目指すということなのです。


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まとめ

ビジネスマンなどがよく使う「レバレッジをかける」という言葉の意味について説明しました。

レバレッジをかけるという言葉は誤用されがちです。

レバレッジはリターンを高める効果がありますが、リスクも上がるということを認識しておく必要があります。

投資において無条件にリターンを高められる「魔法」は存在しません。

きちんと勉強し、正しい理解を身に着け、リスクを適切に管理しましょう。

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【投信定点観測】10週目|REIT復活!ひふみグッジョブ!新興国株ダメです……

こんにちは、毛糸です。

【投信定点観測】2019年5月第3週(スタートから10週目)の損益の報告です。

今週末における投資総額は154万円、含み損益は-2,178円、損益率は-0.14%(年率-8.60%)です。

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損益状況

商品ごとの時価は以下のようになりました。【投信定点観測】開始から10週間経過時の含み損益は2,178で、先週から3,796円のプラスです。

損益率に直すとこんな感じです。今週末の損益率は-0.14%(年率換算で-8.60%)です。

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インデックス投資信託の振り返り:REIT挽回!!!

先週の米国トランプ大統領の対中国の関税引き上げに端を発する株安が、今週も尾を引いています。
参考記事:【投信定点観測】9週目|やめてくれトランプ!含み損に突入!

そんな中、先進国で金利の引き上げが遠のいたとの見方から、REIT市場が盛り返してきました。G-REITで週間+2.12%、J-REITで週間+1.83%の伸びです。

一方、新興国株式は含み損の拡大が止まりません。

新興国株式は先月はとてもよいパフォーマンスを挙げていましたが、先週からの株価下落の影響を大きく受けています。
参考記事:【投信定点観測】6週目|新興国株躍進、テオとウェルスナビの差小さく、アクティブはインデックスをアンダーパフォーム

投資成果を前もって予測するのはプロであっても困難ですから、「平均的には」勝てるようなやり方を目指すしかありません。

【投信定点観測】で実践しているインデックスへの積立投資は、こうした「負けない」投資の王道です。

インデックス投資の優位性については、以下の書籍が大変わかりやすく勉強になります。

▼インデックス投信は証券会社で手軽に少額から始められます!

ロボアドバイザーの振り返り:THEO(テオ)ついにWealthNavi(ウェルスナビ)に含み損益で勝利

ロボアドバイザーのTHEO(テオ)は今週+0.24%(含み損益-0.64%)だった一方で、WealthNavi(ウェルスナビ)は今週-0.76%(含み損益-1.27%)と明暗が別れました。

【投信定点観測】開始以来、WealthNaviは常にTHEOを含み損益で上回ってきましたが、今週とうとう逆転しました。

WealthNavi(ウェルスナビ)THEO(テオ)もロボアドバイザーという意味では同じカテゴリに属していますが、こうして見てみると値動きもかなり違って見えます。

ロボアドバイザーのポートフォリオの内容や商品特性については、別の記事で詳しく検討したいと思います。

▼ロボアドバイザーTHEO(テオ)は登録はこちらから!
THEO

▼ロボアドバイザーWealthNavi(ウェルスナビ)の登録はこちらから!

WEALTHNAVI(ウェルスナビ)

アクティブファンドの振り返り:ひふみ、TOPIXに週次で負け

TOPIXの今週の上昇幅が0.33%であるのに対し、ひふみ投信は1.20%と、週次でインデックスを上回りました。

投資時価で見ると、ひふみは暫くの間、TOPIXを上回り続けています。

別の記事でひふみの対TOPIX勝率について考察してみましたが、勝率が高いことに加え、勝ったときの勝ち幅が大きく、負けたときの負け幅が小さいことも重要になってきますので、今後そういった分析もしてみたいと思います。
参考記事:ひふみ投信の期間別TOPIX勝率まとめ

ひふみの他にアクティブ投信枠で積み立てているセゾンも優秀です。

グローバル・バランス・ファンドは含み損益率+0.60%、資産形成の達人ファンドも+0.96%と、【投信定点観測】のポートフォリオの今週末現在の含み損益率ランキングでは3位と4位になっています。

アクティブファンドはインデックス投信では得られないワクワク感が得られるので、個人的には気に入っています。

▼ひふみ投信はSBI証券で月々100円から積み立てできます

まとめ

【投信定点観測】を始めて10週間、先週から世界の資本市場に暗雲が立ち込め始め、今週もほとぼりが冷めません。

株式が大きく毀損していますが、REITのように高いパフォーマンスを上げる資産もあり、分散投資の効果を実感するところです。

投資信託は手軽に分散投資が行える優れた金融商品であり、投資初心者にもおすすめの方法です。

インデックス投信の積立にどんなメリットが有るのかについては、下記の書籍に丁寧に解説されていますので、是非読んでみてください。

引き続き積立投資の状況をリポートして参りますので、もしよろしければSNSでのシェアよろしくお願い致します!

研究者・勉強家の違いと、アマチュア研究者

こんにちは、毛糸です。
私は「勉強」をライフワークにしています。
勉強が好き、というと「ガリ勉じゃん……」という印象を持たれるかもしれませんが、私にとって勉強は趣味であり、自分を追い詰め机に向かうストイックなものとは少し違います。
SNSでも勉強した内容を呟いてみたりしていますが、たまに「研究者にはならないの?」と聞かれることがあります。
今回は、そもそも研究者とはどういう人のことをいうのか、「勉強家」とは何が違うのか、という点について調べてみました。
その結果、私はどうも「アマチュア研究者」でありたいと考えているようだということがわかりましたので、まとめてみようと思います。


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研究者とは研究を仕事にする人

Wikipediaの「学者」というページ(外部リンク)には、研究者の定義がこう記してあります。

何らかの学問の研究や教授を専門職とする人、およびその職業人の総称

つまり、研究を仕事にしている人が研究者です。
同様に「研究」をWikipediaで調べてみると(外部リンク)、

ある特定の物事について、人間の知識を集めて考察し、実験、観察、調査などを通して調べて、その物事についての事実を深く追求する一連の過程のこと

とあります。
ざっくりいうと、研究とは、新たな発見や実社会への応用を目指す営みであり、それを仕事にしている人が研究者ということです。
研究者という職業に就いている人というのは、具体的には、大学教授や企業に勤めながら研究を行う人が該当するものと思われます。
企業に勤めながら研究を行うというのは、化学薬品メーカーやシンクタンクをイメージするとよいでしょう。


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勉強家とは熱心に学ぶ人

研究者にやや似た言葉として「勉強家」というのがあります。
勉強家をコトバンク(外部リンク)で調べると

学業などに熱心に取り組む人

熱心に仕事・学業などにはげむ人

とあります。
学問に熱心な人が勉強家の定義です。
ここでいう勉強には、「研究」つまり新たな発見を追求することや、知識を実社会に活かす道を模索することも含まれると考えられます。


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研究者と勉強家の違い

研究者と勉強家の定義を比較してみると、両者の違いは、新たな発見や実社会への応用を主目的にしているか否か、それを仕事にしているかいなか、がポイントになりそうです。
勉強家のうち、新たな発見を志向したり、知識を活かして実社会に新しい技術をもたらすことを必ずしも目的とせず、既存の知識の吸収を目的にした人を狭義の勉強家と呼ぶことにしましょう。
狭義の勉強家の他に、研究を目的とした勉強家もいるでしょう。
新しい知識や技術の発見を学びの目的としつつ、しかしそれを仕事にしていない勉強家です。
私はこのタイプの勉強家を、アマチュア研究者と呼びたいと思います。
研究者の定義を「研究を目的とした」「職業人」と解釈すると、「職業人」の部分のみ当てはまらないのが、アマチュア研究者です。
私は自分自身をアマチュア研究者であると認識しています。
私は確かに熱心に学問に取り組み、そういう意味で勉強家なのですが、しかし新しい発見をしたいとも考えており、研究を志向しています。
そういう意味で、職業人としての(プロの)研究者ではない研究者、つまりアマチュア研究者なのです。


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まとめ

研究者は研究を生業にする人であり、熱心に学問に取り組む勉強家とは異なるものです。
勉強家の中には、研究を目的とする人がいて、私はそういう人をアマチュア研究者と呼びたいと思います。
他ならぬ私自身、アマチュア研究者なわけです。

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【君の知らない複式簿記2】複式簿記の拡張、三式簿記

こんにちは、毛糸です。

先日こういう呟きをしました。

最近、複式簿記というものについてとても興味を持っており、いろいろ調べております。

今回は、複式簿記の拡張とその例、三式簿記についてお話します。

複式簿記の拡張とはなにか?

「複式簿記の拡張」というのは壮大な試みです。

複式簿記は12世紀頃に生まれたとされ、14世紀の数学者ルカ・パチョーリが著書の中で取り上げたとされています(Wikipedia)。

それから数百年の時が流れ、複式簿記は未だに会計を支える基幹技術として、ビジネスマンの必須スキルとされています。

長きに渡り人類の営みを支えてきたそんな複式簿記ですが、単純な疑問として、複式=貸借の二式簿記は、それ以上の次元に拡張することは出来ないのか?と考えてしまいます。

 

「複式簿記の拡張」として考える際にまず思い浮かべるのは、借方貸方に次ぐ第三の「方」です。

借方貸方の2方向のバランスを、3方向のバランスにするという拡張が思いつきます。

これを勝手に「方向的三式簿記」と呼ぶことにすると、貸方借方ほにゃらら方の3方向にバランスする(3方向の重心が零点になる)と考えられそうですが、この第三の「方」が何を意味するのかは、ちょっとよくわからないですね。

複式簿記においては、貸借対照表の借方貸方が資金の運用と調達という意味付けができますが、この「方向的三式簿記」については、概念としては成立しつつも、意味付けが難しい気がします。

このように、複式簿記の拡張は、それほど簡単なものではないのです。

 

しかし、「複式簿記の拡張できるのか?」もしくは表現を変えて「複式簿記は完成された概念か?」という疑問について、熱心に取り組み一定の成果を挙げた学者がいます。

 

それが、日本人の公認会計士として、アメリカ会計学会の会長を務めた井尻雄士先生です(Wikipedia)。

 

井尻先生の研究については、大藪「<研究ノート>複式簿記から三式簿記へ : 井尻雄二著「三式簿記の研究」を中心にして」(外部リンク)によく整理されています。

 

以下では上記資料を眺めつつ、井尻先生が「複式簿記の拡張」として提唱した三式簿記について述べたいと思います。

 

時間的三式簿記

複式(二式)簿記を三式簿記に拡張するには、まず複式簿記の二次元性がどこからくるものかを理解する必要があります。
複式簿記の二次元性は結局、

財産=資本

という等式に基づいていると井尻は考えました。
ならば、別の等式を新たに加えれば、三式簿記への拡張が出来るのではないか?という考えが生まれます。
井尻先生はここで財産=資本という等式を

現在(財産)=過去の累積(資本)

と解釈しました。BS=現在、PL=過去ととらえた、と言ってもいいでしょう。

こう考えるならば、自ずともう一つの等式が何であるべきかが見えてきます。

現在、過去に続くもう一つの要素、そう、未来を表す財務諸表を加えればいいのです。未来を表す財務諸表=予算計算書を導入することで複式簿記を拡張したものが「時制的三式簿記」と呼ばれるものです。

未来を表す情報、すなわち予算計算書を考えることが、複式簿記の第一の拡張です。

 

しかし、その後時制的三式簿記は「複式簿記を2度適用したもの」にすぎないことが、井尻自身によって看破されました。

 

未来を考えるといっても、それはあくまで1つの時間軸上の話であるから、「複式簿記の拡張」と呼ぶにはやや心許ないということです。

 

微分的三式簿記

時制的三式簿記に限界を見出した井尻先生は、別の確度から「複式簿記の拡張」を試みます。
井尻先生は、1次元と2次元の対応関係が、2次元と3次元の対応関係と並ぶような「次元の拡張」を試みました。
そのような考えで得た次なる視点は、

財産=資本

という等式を

ストック=フロー

という等式として見る、ということです。
ここで、フローはストックの変分を意味すると考えます。
より一般に、フローをストックの「微分」概念と捉えることにより、複式簿記の拡張の緒になるのではないかと井尻先生は考えました。
いわば
\begin{equation} \begin{split}
\mathrm{dBS}=\mathrm{PLd}t
\end{split} \end{equation}
という関係式です。
こう考えることにより、資本の微分(財産の2次微分)概念を新たな次元として、複式簿記を拡張できるのではないかと思い至ります。
離散的に考えれば、損益の2期比較が新たな次元ということになります。
これを利力・利速と呼びます。
実務的には、PLの前年同期比が開示されまするが、これはまさに利力に関する開示情報と言えます。
こうして

財産=資本(の積分)=利力(の積分の積分)

として、複式簿記は拡張されます。
これが微分的三式簿記です。
微分的三式簿記における
  • 財産
  • 資本
  • 利力
は、ニュートン力学における
  • 位置
  • 速度
  • 加速度
に対比されます。

井尻先生は、損益(PL)をBS項目の変化ととらえるところから、拡張を試みました。

BSの差分(極限の世界での微分)としてPLを定義することで、複式簿記は拡張したのです。

井尻先生が発見した微分的三式簿記は彼自身によって「利速会計」と呼ばれ、企業の業績評価に利用できる新しい会計として本にもなっています。

ブロックチェーン的三式簿記

近年、「複式簿記の拡張」とは別の側面から「三式簿記」と呼ばれる概念が生まれました。
それが「ブロックチェーン的三式簿記」です。

これは、取引の当事者2者に加え、当該取引をブロックチェーンに記録することで、会計情報の正確性を担保しようとする試みのことです。

ブロックチェーン的三式簿記は会計情報の正確性や透明性を高める新しい手法として注目されていますが、複式簿記という技術そのものを再定義するものではなく、複式簿記を用いた会計情報の記録手段と考えられるので、私はこれを「複式簿記の拡張」とは位置づけていません。

 

井尻の三式簿記は「複式簿記の拡張」と呼べるか?

時制的・微分的三式簿記を発見した井尻先生は、複式簿記の拡張に際して考慮すべき2つのポイントを挙げています。
1つが旧システムの保存性=拡張された簿記が複式簿記を包含すること、もう1つが新システムの必然性=旧システムから論理的に導かれるものであることです。
井尻先生が自ら結論づけているように、時制的三式簿記は「三式簿記ではない」のですが、微分的三式簿記は保存性・必然性を満たす「複式簿記の拡張」になっているように思えます。

しかし、利力という新たな会計概念の理解や測定といった実務的困難さゆえ、現状有用なものとはみなされていません。

複式簿記が会計計算技術であるという前提に立てば、微分的三式簿記はその概念の普及と利力の測定インフラの整備が必要です。

終わりに

現代の日本の会計研究界において「複式簿記の拡張」というテーマに取り組んでいる研究者はどれくらいいるのでしょう。
社会に広く浸透している複式簿記は、果たして完成された概念なのか、それとも更に高い次元に至る可能性を秘めているものなのか、個人的にじっくり研究していきたいと考えています。

最近読み進めている『Algebraic Models For Accounting Systems』という書籍は、複式簿記の代数的構造に着目した、異色の会計専門書です。

複式簿記そのものが持つ構造・性質を深く理解すれば、複式簿記の拡張も可能になるかもしれません。

私は、井尻先生に挑戦したいと思います。

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